TOEICを就活に有効活用 - 企業が新入社員に期待するスコア【ラングランド】

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16/08/12

TOEICの就活における重要性

年々、受験者数が増加し続けているTOEICテスト。「自分の英語力がどれくらいのレベルなのかを知る物差しとして」、「英語力を伸ばすための指標として」、「自分の英語力をアピールする証明として」など、受験の目的は様々ですが、受験者の中には就職活動中の方も多いでしょう。

ここでは、就活中の方に向けて、TOEICが就活に役立つ理由、就活生が目標とすべきTOEICスコアについて触れていきます。

TOEICが就活に役立つ理由とは？

TOEICが就活に役立つ理由として、以下のようなことが挙げられます。

4技能のバランスのとれた英語力をアピールできる

2013年にIIBC（一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会）が行った「上場企業における英語活用実態調査」によると、企業における英語使用部署での各技能の使用割合は、リスニングが23.1％、リーディングが27.2％、ライティングが26.5％、スピーキングが23.2％とほぼ均等です。つまり、「聞く」「読む」「書く」「話す」という4技能のバランスが取れた英語力が必要とされるということがわかります。
TOEICテストでは、それぞれの能力をスコアでアピールすることが可能です。

上場企業の58％がTOEICスコアを採用時に参考にしている

2014年11月、2015年2月の「人材育成における英語に関する調査」によると、上場企業の58％が採用時にTOEICスコアを参考にしているというデータがあります。
TOEICは多くの企業・学校・官公庁で導入されており、大変認知度の高い試験です。就活でのアピール材料としては最適な資格といえます。

学習プロセスが自己PRにつながる

2015年にIIBCが実施した「就職活動と資格に関する調査」では、TOEICスコアを就活時に取得してよかった理由として、「ES（エントリーシート）に記述できた」「面接で話題になった」「自己PRに使用した」「就職活動の選択肢が広がった」などの回答が寄せられました。また、本選考時だけではなく、「インターンシップでTOEICを活用した」という回答も報告されています。
英語力のアピールはもちろんのこと、目標のスコアを達成するまでの過程も自己PRにつながります。

就活終了後のキャリアアップにも活用できる

2013年にIIBC（一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会）が行った「上場企業における英語活用実態調査」によると、TOEICスコアを移動や昇進・昇格の要件にするかという質問に対し、「要件にしている」という企業は15.8％、「要件にしていないが、将来はそうする可能性がある」という企業が47.8％という回答が得られたという報告があります。
さらに、海外出張者・海外赴任者の選抜にTOEICを使用している企業はそれぞれ3割前後という数字が出ています。

「就活のためにTOEICを取得しよう」と検討される方は多いものですが、TOEICの活用の場は採用時だけではありません。就活後まで活躍の場を広げるためにも、TOEICは役立つ資格といえるでしょう。

企業が新入社員に求めるTOEICスコアは？

2013年のIIBC（一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会）が実施した「上場企業における英語活用実態調査」によると、企業が新入社員に期待するTOEICスコアは、前回の調査（2011年）では平均550点であるのに対し、平均565点という報告があります。

なお、中途採用社員については2011年時点で600点、2013年時点で710点という結果から、即戦力となる英語力を持つ人材を求めていることがうかがえます。

企業が新入社員に期待するTOEICスコア（平均）
	2011年	2013年
新入社員	550点	565点
中途採用社員	600点	710点

新入社員の業種別平均スコア比較

IIBCの「2016年度新入社員TOEIC L&Rの最新データ」によると、各業種の新入社員のTOEICスコアは以下の通りとなります。（人数は業種により異なります）

業種	スコア
水産・農林	448点（40人）
鉱業	701点（90人）
建設	425点（1,643人）
食品	495点（482人）
繊維・紙	532点（434人）
化学	505点（1,602人）
薬品	527点（431人）
石油	551点（281人）
窯業	554点（328人）
鉄鋼	555点（567人）
非鉄金属	502点（342人）
機械	496点（2,875人）
電機	485点（6,948人）
造船	446点（201人）
車両	493点（4,903人）

業種	スコア
精密機器	453点（453人）
その他製造	487点（679人）
商社	556点（733人）
小売業	455点（228人）
金融	540点（2,356人）
証券・保険	508点（2,319人）
不動産	556点（123人）
運輸	482点（1,016人）
電気・ガス	452点（470人）
マスメディア	614点（251人）
サービス	486点（4,465人）
政府機関	535点（614人）
公共団体	705点（95人）
民間団体	417点（33人）
その他	577点（14人）